『低改良DMM工法』は、横断方向全幅に改良柱体を配置する事で、 盛土の全体変形を抑止する事ができ、低改良率（改良柱体の間隔を拡げる事）で コスト縮減が可能な工法です。 低改良率で地盤改良が行われた際、改良部と未改良部での不同沈下等が 問題となる時、その対策として表層処理が必要となります。 表層処理としては、ジオシンセティック（パラリンク）敷設及び 浅層改良工法が有効です。 【ジオシンセティック（パラリンク）の規格選定】 ■目標不同沈下量の決定 ■-1 比例係数αの算出 ■-2 引張剛性EAの決定 ■引張強度の確認 ■必要品番の決定 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

ドレーン工法のみでは所定の安全率を満たさない時、 パラリンクと併用する事で安全率の向上が図れます。 またドレーンピッチが密（≦1.0m）な改良が必要な時、 パラリンクと併用する事でピッチを拡げる事ができ、コスト縮減も可能です。 【施工例】 ■日本道路公団木更津工事事務所　館山自動車道　君津IC工事 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

地震によって生じる盛土の残留変位は、主にすべり土塊の滑動による 変位量が対象となります。 『ニューマーク法』は、ジオシンセティックスの敷設により、 残留変位量を抑制する工法です。 高盛土のレベル2地震動に対する残留変形解析手法として、 盛土条件や地形・地質等を考慮して設計地震動を選定する当工法を用います。 【残留変位量の算定】 ■ジオシンセティックス敷設後のすべり安全率Fs＝1.0時の水平震度の算定 ■ピーク強度・残留強度による降伏加速度の算出 ■残留変位量の算出 ■残留変位量が許容変位量以内となる ■ジオシンセティックス敷設にて残留変位量を抑制 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

『マットレス工法』は、表層処理工法の一つで、基礎地盤を補強する工法です。 支持力が不足する基礎地盤の表層または地中構造物の基礎の下に 「パラリンク」と中詰材（砂、砂利または砕石など）を用いて 立体的かつ盤状に組み立てた構造体（マットレス構造体）を設置。 盤状で剛性のある構造体を形成し、上部の構造物の荷重の分散および マットレス構造体内のせん断抵抗を発揮させることにより基礎地盤を補強します。 【マットレス補強効果】 ■パラリンクの引張り力による引き上げ効果 ■中詰め材のせん断抵抗力によるせん断効果 ■マットレス構造体内での荷重分散効果 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

盛土の無補強時すべり安全率がFs＜1.0の場合、浅層改良工法で Fs≓1.0とし、不足する抑止力をパラリンクで補う事で 浅層改良強度を抑える事ができ、全体コストの縮減が可能です。 またパラリンクを浅層改良体の下部に敷設する事で、浅層改良体に生じる クラックの防止も可能です。 【施工手順】 ■掘削：法とする事で施工性がよくなる（重機走行可） ■補強材敷設：トラフィカビリティも向上 ■改良材混合・敷均し転圧 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

『SECURE-G工法』は、盛土直下の基盤に高強度繊維からなる 引張補強材であるジオシンセティックスを挟み込んだ砕石層を築造し、 液状化時の盛土の変形を抑制する工法です。 天端のクラック、不陸を防止するほか、従来の固化系液状化対策工法よりも 大幅にコストダウンが可能です。 土構造物（橋台背面盛土、津波多重防御堤、緊急道路等）をはじめ、 駐車場や防災ステーション等に適用できます。 【特長】 ■沈下変形を30％以上抑制 ■側方変位を抑制 ■盛士をすべらせない、天端のクラック、不陸防止 ■損傷が限定的なものにとどまり、盛土としての機能回復が速やかに行い得る 性能を標準的に満足 ■従来の固化系液状化対策工法よりも大幅にコストと温室効果ガスの排出量 を削減 ■NETIS登録　No.TH-140012-VR ☆現在、実績事例をおまとめした「ジオシンセティックス変形抑制工法研究会　SECURE会報」５年分のバックナンバーを進呈しております。 詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

軟弱地盤上の盛土補強工法で用いる高強度帯状ジオシンセティックス「パラリンク」 高強度・施工性・経済性・高耐久性を有した材料です。 建設技術審査証明（土木研究センター）を取得しています。 【特徴】 ■高強度ポリエステル長繊維を並行かつ密に引き揃えて芯材として用いており、その繊維束をポリエチレンで被膜した帯材料です。 ■パラリンクは、その帯材料を縦方向に等間隔に揃えて4.5m巾の面上にした高強度帯状ジオシンセティックです。 ■液状化時に盛土の変形を抑制します。 ■地震に強い材料です。高盛土の耐震対策も使われます。 ※詳しくは資料をダウンロードいただくか、お問い合わせ下さい。