太陽光パネル設置のための収量基準を満たし、自然災害の防止にも貢献する
再生エネルギーの導入と普及促進に伴い、太陽光発電事業のための農地活用が認められているが、太陽光パネルを設置した下部の農地における単収が、同年同地域の平均の8割以上でなければならない、といった条件がある。これを達成するためには、パネルの間隔を開けて植物への光量を確保する必要があるが、それにより発電量が減少するという課題があった。一方、パネル設置により植物への光量が減少することで収量に悪影響を及ぼす。 これらの課題を解決するために本発明では、パネル裏側に設置したLED照射装置により、光量を補完する方法を提供する。発明者らは牧草（オーチャードグラス、ペレニアルライグラス）生育とLED光量とに関する詳細なデータを取得することで本発明を完成させ、特許を取得した。 本発明により、太陽光発電の普及に寄与しつつ、農作物の収量を確保することができる。 他方、近年急速に山間部が切り開かれ、ソーラーパネルの設置が進んでいるが、それが原因の一つと考えられる自然災害が頻発している。本発明を用いることで農地を維持したまま、太陽光発電設備を設置することができるので、自然災害の防止にも貢献しうる。
この製品へのお問い合わせ
カタログ（1）
カタログをまとめてダウンロード
企業情報
技術移転による収益は、新たな研究資金として大学や研究者へ還元され、更なる研究成果を創出するために利用されます。この一連の循環“知的創造サイクル”を円滑に回すため、我々は技術移転を全力で進めて参ります。取り扱っているシーズは、特許、ノウハウ、データベース、プログラム等です。 下記の大学と技術移転基本契約等を締結し、連携体制を構築しております。（2026年4月1日現在） ・東北大学・弘前大学・岩手大学・秋田大学・福島大学・山形大学・東北学院大学・岩手医科大学・福島県立医科大学・会津大学・宮城大学・北海道大学・室蘭工業大学・昭和医科大学・旭川医科大学
