今回、我々eラーニングを提供する事業者の視点で、集合研修とeラーニング、 それぞれのメリット/デメリットを改めて確認してみます。 ポイントとしては、両手法それぞれで明確なメリットが存在しますので、 そのメリットを生かし、受講対象者を見定めた上での使い分けになります。 集合研修では「リアルな共感」、「準備期間(リードタイム)」、そして eラーニングでは「スケジュールの自由設定」、「LMS」をキーワードに、 集合研修から話を進めて行きます。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

日本の財務省が公開している貿易統計に、運送形態別の貿易統計が存在します。 これは、航空貨物または海上コンテナ貨物ごとの貿易統計情報になります。 この統計情報により、ある貨物が、航空貨物として輸出入されているのか、 あるいはコンテナ貨物として輸出入されているのかを把握することができます。 例えば、マクロ市場分析として航空貨物輸送の現状や趨勢を把握したり、 マーケティング調査の一環として航空フォワーディングサービスのターゲット 市場を分析したりする場合、運送形態別の貿易統計は非常に有益な情報源となります。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

これまで医療用医薬品を利用されたことのない方は少ないのではないかと思います。 医薬品は人体に直接影響を及ぼすことが多いため、流通段階や物流に関して、 医薬品メーカーが医薬品ごとに定めた温度や振動、遮光などに対する高い品質での 取扱いやサービスの提供が要求されます。 これらの要求を満足させるためには、厚生労働省が発出した「医薬品の適正流通 (GDP)ガイドライン」に沿った運用を行うことが必要と思われます。我が国の GDPには法的拘束力はありませんが、安全・安心を担保するためには、GDPに沿った 取り扱いを行うことが非常に重要といえるでしょう。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

カイゼンの本質は「現状を少しずつ手直しすること」にあります。 これに対して、イノベーションの本質は「既存の枠組みを破壊し、新しい 仕組みを構築すること」です。 例えば、物流業界では、カイゼンは運送ルートの最適化や倉庫内作業の効率化を 通じて、現状を少しずつ改良していく手法です。ピッキング順序の見直しや 運転手の待ち時間削減など、現場の問題を解決し、全体の生産性を高めることが カイゼンの目標です。 しかし、イノベーションは、完全自動運転車による輸配送やAI・ロボットを 活用した完全自動倉庫の導入といった、従来の物流の仕組みそのものを根本的に 変えるものです。 こうした新技術により、輸配送のスピードが飛躍的に向上し、コストが大幅に 削減されることで、物流業界全体が新しい姿へと変貌していくことになります。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

筆者が物流に携わるようになって30年が経ちました。物流事業会社経験からの 目線、ビジネスコンサルティング会社経験からの目線の両方の軸で、物流や ロジスティクス、サプライチェーンの変遷を間近に見てきました。 この30年間で物流、ロジスティクスは加速度的に進化を遂げています。筆者が 新卒で入社した物流会社は当時、手作業が主体の業務でありました(筆者自身、 入社当時は4tトラックのチャータードライバー、宅配の集配ドライバー、倉庫の フォークリフトオペレーターの実務経験を積んできました)。 一人一台のパソコンではなく各部署に一台、現場ではフォークリフト以外はほぼ ハンドリングの世界で業務を遂行していて、自動化や省力化とはほぼ無縁の世界で ありました。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

最近、業務上、理論在庫量を考察する機会を多くいただきましたので、 今回は理論在庫について述べてみます。 今更ですが、当然ながら在庫管理は企業の運営において非常に重要な役割を 果たします。適切な在庫管理はコストの削減と顧客満足度の向上につながります。 本ブログでは、理論在庫の算定方法に焦点を当て、巷の教科書的な資料を補足する 視点で、特に安全在庫を主体に語ってみます。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

マスメディアにも大きく取り上げられて、一般にも広く知れ渡ることと なった「2024年問題」ですが、当事者として物流に携わる者としては、 正に戦々恐々と待ち構えていたその時が、ついに訪れました。 2024年問題を背景に、5月には物流2法が改正され、荷主と物流事業者に 対する物流効率化の取組みとトラック輸送業務に関する契約内容の 明文化が義務付けられました。 今回の法改正では、長らく物流効率化の行く手を阻んでいた商習慣の 改善を促すものとして、また各社でできる物流効率化が既にされつくした 状態の次の一手として、「荷主と物流事業者の協力」が期待されています。 またトラック輸送業務の契約内容が関係者間で明らかになることで、 今までは着荷主の要求に応じて実運送事業者が対応していた要件に ついても、元請、発荷主、着荷主が相談しあって改善することが 期待されています。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

国連環境計画(UNEP)によって発行された世界環境報告書(GEO-6)は、 持続可能な交通の発展がグローバルな持続可能性の重要な要素であると 強調しています。 この報告書は、温室効果ガスの排出削減と交通部門におけるエネルギー効率の 改善の重要性を指摘しています。また、国連が2030年までに設定した17の サステイナブルデベロップメントゴール(SDGs)の中で、ゴール11 (住み続けられる町作り)とゴール13(気候変動に具体的な対策を)は、 持続可能で安全、かつアクセス可能な交通システムの改善を通じて 温室効果ガスの排出削減を再度強調しています。 スイスは、交通手段からの排出ガスが温室効果に直接的に影響を与えるのを 減らすために、持続可能な公共交通システムの開発において先駆的な国と されています。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

NX総合研究所は50名以上のコンサルタントが年間で200件以上の調査や コンサルティングを実施しており、海外においても30か国以上の国において 案件実績があります。 「物流コスト削減」「作業の効率化」「物流品質向上」という一般的な テーマに加え、「サプライチェーンの全体最適化」「物流事業者の経営支援」 などのコンサルティング業務をやっています。改善提言をするだけでなく、 改善実行までのサポートをするスタイルが当社の持ち味です。 近年は「将来を見据えたあるべき物流の姿を実現するための物流戦略策定」 というコンサルティングの依頼が増えています。 本稿ではその概要について説明します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

NX総合研究所では2024年7月12日に、当社が年4回定期的に発行している 「経済と貨物輸送の見通し」の最新版として、「2024年度の経済と 貨物輸送の見通し(改訂)」を公表しました。 今回の見通しでは、2024年度の貨物輸送量の予測値(対前年伸び率)を改訂。 また、年度期間を、これまでの会計年度(4月～3月)からNX年度(1月～12月) に変更しています。 本稿ではこれまでの投稿と同様、外貿コンテナおよび国際航空輸送量の 見通しについて、2024年度予測値の前回見通し(2024年4月公表)からの 修正幅や、2024年1-3月期実績値との誤差、対コロナ前(2019年度)増減率 の推移を整理します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

物流2024年問題の真っ只中、いよいよ多くの企業で対策が取られているか と思います。 これまで物流に係わることは、メーカー・小売業(荷主)の物流部門や3PL 業者、物流業者に任せていれば良かったかも知れませんが、これからはCLO の設置など法制化も進み、荷主と物流業者が協力して現状の改善を進めて行く 必要があります。それにはやはり、上流からの変革と合わせ、物流現場で働く 人たち、またはその所長、リーダーたちの意識や知見、技術のレベルアップも 図る必要があります。 そこで、NXグループの日本通運とNX総研では2023年6月より 「Logistics Academy」と称して、物流センターの業績改善を継続的に推進 できる人材の育成を目的とするプロジェクトを開始し、1年が経過しました のでその概要と筆者の所感を述べます。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

貿易書類のデジタル化が進む中、B/L(船荷証券)は依然として 紙ベースが主流です。 本ブログでは、B/Lの電子化が進まない理由、eB/L(電子船荷証券)の メリット、今後の展開について解説します。 まず始めにB/Lの基本的な機能について触れてみたいと思います。 B/Lは、貨物の輸送を担当する輸出地の船会社によって発行される書類で、 「運送契約の証拠」「貨物の受領書」「有価証券」「貨物の引取証」の 機能を持つ大変重要な書類です。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

多くの製造・流通業において、物流の効率的な運営は企業の競争力を左右 する重要な要素です。そのため、より効率的な物流を目指した改善活動に、 多くの企業が取り組んでいます。 こうした改善活動に取り組むに際によく用いられるフレームワークに 「ECRS」というものがあります。これは改善の4原則とも呼ばれ、 物流に限らず、多くの様々な業務における効率化の手法を一般化し、 整理したものです。 ECRSは効率化を促進するための原則といえるもので、これらの要素をもつ 改善策を導入することで、企業は生産性が向上し、コスト削減や競争力の 強化が図れるといわれています。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

業務のマニュアル(手順書)というのは、業務を標準化、 効率を向上させるためには必須です。 しかし、マニュアル作成は意外と大変なものです。作業工程を洗い出して、 文章をわかりやすく推敲し、見やすいようにレイアウトを工夫する。 これらを日々の業務の合間にやっていては時間がかかり、作成中に工程が 追加・更新された、ということもしばしば起こります。 なぜ大変かという根幹をひもとくと、作業工程の洗い出しも大変な 作業ですが、マニュアルとしての体裁や、文書形式をどうすればいいか という「基本的な枠組み」の作成に時間がとられることも大きい要素です。 枠組みさえあれば、穴埋め形式で整理しながら比較的簡単に作成できるの ではないかという考えに基づいて、AIに「マニュアルの基本的な枠組み」を 作ってもらいたいと思います。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

当記事では、世界各地の倉庫自動化および自動搬送装置の現状と トレンドを詳しく解説します。 北米、欧州、アジア太平洋、中東およびアフリカ、ラテンアメリカの 地域ごとの現状や動向、自動化技術の導入事例を紹介し、物流業界における 自動化の未来を探ります。その中で、日本企業はどのように対応していく べきかをいっしょに考えましょう。 物流業界自動化のトレンドを知りたい方は必見です。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

出入国管理及び難民認定法に基づき、自動車運送業分野における特定技能の 在留資格に係る制度の方針とその運用要領が令和6年4月に定められました。 これにより、介護、建設や農業などの12分野に加えて、トラック、バス、 ハイタク業界にも、いわゆる外国人労働者を受け入れることが 可能になりました。 外国人労働者の受け入れ環境が整っていくことで、現在生じている深刻な 人手不足の問題が少しでも解消できる可能性が高まることになります。 ここでは、貨物自動車運送事業に関する内容を紹介します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

日本でも自動車関連など一部の業界において、Tier1事業者の要請により、 脱炭素の取り組みが求められると聞きます。 加えて、脱炭素への取り組みや情報公開が入札の条件となることもあるよう です。また、カーボンニュートラルを謳う物流サービスも増えています。 今回はそうした企業活動に求められている温室効果ガス(GreenHouse Gas1 以降「GHG」と略)の削減、その中でも特に、貿易に係る物流活動(国際輸送) に関連するGHG プロトコル Scope3 Category4、9(輸配送、保管、荷役) に係る排出権取引についての雑感をお伝えします。 尚、ここで言う排出権とは国際輸送において、GHG排出量を化石燃料と 比べどの程度削減したかを主張するための権利、排出量取引とはその権利に 「所有権(財産権)」をつけて売買することとお考えください。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

物流業界が直面する2024年問題は、トラック運転手の残業時間を制限し、 業界全体の作業効率に深刻な影響を与える可能性があります。 この問題に対処するため、政府は「物流革新に向けた政策パッケージ」を 発表し、業界全体の作業効率を最適化することを目指しています。 それを受け、27の業界団体はこの問題に対応するため、政府の政策 パッケージに基づいて「自主行動計画」を策定し、対策を講じています。 本稿では、運送時間を短縮するための各業界の取り組みを分析し、著者の 視点で、各団体の「自主行動計画」を評価し、個人的な提案を行います。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

私は前職でIT部門に所属していた時期に、お客様対応の部署でWMS (倉庫管理システム)の構築支援に長期間携わってきました。 ITの立場で多くの物流センターの立ち上げ案件にも携わることができ、 また、幾多の失敗も経験したので、俯瞰的に見た私の経験から大切だと 思うことを伝えたいと思いペンを取りました。 物流センターを新規に稼働するに当たって、これまでのうまくいかなかった 事例や自らの経験、先輩諸氏から学んだ大切なことを記載します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

物流に関わらず情報システムの開発や導入に関わるトラブルは絶えません。 なぜ、このようなトラブルが絶えないのでしょうか？例えば、医療機器大手の テルモは物流管理システムの刷新に失敗して、開発委託先のアクセンチュアを 相手取り、38億円の損害賠償を求めて提訴しました。 テルモはアクセンチュアが「完成に導く義務を履行しなかったこと」、 「プロジェクトマネジメント義務に違反したこと」の2点を指摘しており、 それにアクセンチュアが反論するという構図となっています。 失敗となってしまった要因を分析したところ、「複数機能間の整合性の不足」、 「業務に即していないテストシナリオ」、「不十分な品目マスター」などが 挙がりました。そのため、基本設計まで戻って作業をやり直す必要があり、 当初の稼動には間に合わないということで訴訟へと発展しています。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

最近、都内でも自転車に乗っている人がヘルメットを着用して 走行しているのをよく見かけるようになりました。 これは、道路交通法の一部改正(令和4年4月27日公布、令和5年4月1日 施行)により、全ての自転車利用者に対し、自転車乗車用ヘルメット着用の 努力義務が課されたことが大きな要因と考えられます。 これまでも、自転車通学が多い地域では、地方公共団体や学校などの 規則でヘルメットの着用が義務付けられていたことなどを踏まえると、 特筆すべきことでないことは承知しております。 しかし、筆者の生活圏では、自転車とヘルメットが正直あまり 結び付かない環境だったこともあり、ある意味、新鮮に感じた次第で 取り上げてしまいました。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

我が国では、物流の停滞が懸念される「2024年問題」に直面しています。 2023年6月に日本政府の関係閣僚会議にて発表された「物流革新に向けた 政策パッケージ」では、「荷主・物流事業者間における物流負荷軽減」を 施策として、運送事業者だけでなく荷主・元請け事業者においても荷待ち時間・ 荷役作業等に係る時間の把握と改善が求められています。 自社の輸配送実態をDX(デジタルトランスフォーメーション)により、 2024年問題の対策に取り組みましょう。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

2024年4月、NX総合研究所は『令和版　物流ガイドブック (概論編、フィジカル編、デジタル編)』を電子書籍Kindleにて 出版しました。 当社知見があるテーマについてよりリアルな内容を盛り込んでおり、 それらテーマの理解のため最低限押さえて欲しい基礎情報を纏めました。 また、多くの方に物流に気軽に触れてもらうため、分厚い本にせず、 簡潔かつ極力短く、を心掛けました。 初級者から実務者までカバーする粒度の内容が含まれますので、 まんべんなく全てを読む必要はなく、興味のあるトピックに 目を通していただければと思います。 【特長】 ＜概論編＞ ■広範囲なテーマを物流観点から切り込み解説 ＜フィジカル編＞ ■3編の中で最もリアルで実務専門性が高い内容を含む ＜デジタル編＞ ■日々進化する物流DXをゼロから学ぶことができる ※詳しくは関連リンクをご覧いただくか、お気軽にお問い合わせください。

物流の2024年問題では、長距離輸送や物流センター等の物流現場に おける課題や、宅配便のラストワンマイルにおける不在配達問題が話題に なることが多いのではないでしょうか。 本ブログでは少し視点を変えて都市部における2024問題の要因にも なり得るオフィス・商業等の大規模な施設におけるラストワンマイル、 いわゆる「館内物流」の影響と考慮すべき事項の一例を紹介します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

特許制度は発明を公開する代わりに、独占的な権利を得ることが できる制度です。 公開された特許出願内容を分析することにより業界の技術開発動向を 把握することができます。 本記事では、特許データベースから物流分野における人工知能関連に関する 出願を抽出することで物流分野における人工知能の技術動向・活用可能性を 見ていきたいと思います。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

6月3日に当社NX総合研究所及び日本通運株式会社の共催で、 物流統括責任者(CLO)セミナーを開催いたし、約800名の ご参加を賜りました。先ずは、御礼申し上げます。 一方で、当時、通信状況の不具合で、音声が非常に聞き取りづらい状況と なり、リモートで参加していただいた皆様には、多大なるご不便、ご迷惑を おかけしたこと、主催者を代表して深くお詫び申し上げます。 当セミナーは、私の開会挨拶でスタートしたのですが、その時が最も 通信状況が悪かったようですので、その部分を簡単な説明と、私自身が セミナーから学んだこともお伝えしたいと思います。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

現在の日本の物流政策の根本である「総合物流施策大綱(2021年度～2025年度)」 では、「物流DXや物流標準化の推進によるサプライチェーン全体の徹底した最適化 (簡素で滑らかな物流の実現)」が最初の柱として掲げられています。 しかしながら2023年のDX白書によると、物流業界のDX取組状況は20％未満と他の 産業群に比べて低いのが実態です。 また、2021年3月の調査結果では物流事業者の60％以上が今後もDX取組を予定しない という結果となっています。一体なぜなのでしょうか。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

最近、インターネットなどでは、老後の資金確保をテーマにした内容をよく目に するようになりました。そして、「できる限り長く働くこと」を老後の資金確保の 基本的方策として結論づけているものが非常に多い印象を受けます。 高齢者が社会で働き続ける理由としては、こうした生計維持が主目的ではなく、 「働くのは体によいから」、「老化を防ぐから」、「仕事そのものが面白いから」、 「自分の知識・能力を生かせるから」など人それぞれの理由があると思います。 筆者の肌感覚でも、ここ数年、朝夕の通勤電車で明らかに働いていると思しき 高齢者の姿が増えたように感じております。実際、高齢就業者は年々増加傾向に あるとの報道もなされています。少子高齢化などで人手不足の問題が顕在化している中、 結果として、高齢就業者は貴重な存在にもなりつつあります。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

当社では2024年4月18日に、当社が年4回定期的に発行している「経済と 貨物輸送の見通し」の最新版として、「2024年度の経済と貨物輸送の見通し」 (改訂)を公表しました。 今回の見通しでは、2024年度の貨物輸送量の対前年伸び率(予測値)を改訂。 また、2023年度下期(23年10月～24年3月)の実績がまだ確定していないため、 あわせて2023年度予測値も見直し・改訂しています。 本稿ではこれまでの投稿と同様、外貿コンテナ(海運)および国際航空(航空) 輸送量の見通しについて、2023・2024年度予測値の前回見通し(2023年12月公表) からの修正幅や、2023年10-12月期実績値との誤差、対コロナ前(2019年度)増減率の 推移を整理します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

2024年2月16日に実施された、ハイブリッド開催：CREフォーラム 第100回記念シンポジウム「ロジスティクス分野での女性の活躍について」に 参加しましたので、その内容をレポートします。 女性活躍とは、文字通り女性に活躍していただくことではありますが、必ずしも 女性が管理職を目指したり管理職になったりすることを指すわけではありません。 「ダイバーシティ(多様性)」には性別や年齢、人種、国籍、障がいの有無、 性的志向、宗教・信条、価値観などの多様性だけではなく、キャリアや経験、 働き方などに関する多様性も含まれます。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

「水素エネルギーって聞くけど、実際どういうもの。脱炭素社会に役立つの。 本当に流行るの。爆発しそうでこわい」こんな疑問や気持ちを抱えるあなたへ。 この記事では、水素への投資が止められない水素フリークの私が、この世界を 変える可能性を秘めた水素の基礎からその魅力まで、まずは今のうちに最低限 知っておいて欲しい事項を網羅して、簡潔に解説します。 ご覧いただくことで、こっそりと、一通りの基本知識が身に着き、脱炭素社会への 水素エネルギーの役割が明確になるでしょう。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

いよいよ物流業における時間外労働の上限規制が始まり、発荷主事業者・ 物流事業者・着荷主事業者が連携してより一層、物流の適正化と生産性の 向上を図っていくこととなりました。 2023年6月に経済産業省・農林水産省・国土交通省から出された「物流の 適正化・生産性向上に向けた荷主事業者・物流事業者の取り組みに関する ガイドライン」では、特に荷主事業者において、物流の適正化・生産性向上に 向けた取り組みを事業者内において総合的に実施するために物流業務の実施を 統括管理するもの(役員等)を選任することが求められます。 本稿ではCLOの役割を整理し、CLOが機能する上で荷主事業者として必要となる 対応について整理したいと思います。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

2024年(令和6年)4月1日、自動車運転者の労働条件改善を図る為の法令と 告示が適用開始となりました。 働き方改革関連法において、一般則で年720時間と定められた時間外労働の 上限規制の例外として、自動車運転業務は上限が年960時間に定められました。 自動車運転業務は、改善基準告示と通称される告示で労働時間と休憩時間を 合算した時間を拘束時間として捉え、その最大時間が定められていますが、 4月1日からは、1日当たりの拘束時間は最大16時間から15時間、1月当たりの 拘束時間は293時間から284時間、1年当たりの拘束時間は3,516時間から 3,300時間になります。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

製造業、物流業の企業において、多くの工場や倉庫が業務改善に取り組んでいます。 この改善という言葉は海外でもKAIZENという英語のアルファベット表記で利用される こともありますが、その理由は日本を代表する企業であるトヨタ自動車にあります。 世界的に有名なトヨタ・プロダクション・システム、TPSとも呼ばれるトヨタ生産 方式では「ジャストインタイム」、「カンバン方式」などの概念が有名です。 TPSのベースとなるのは改善のマインドで、トヨタでは改善は仕事のついでに行う のではなく、仕事の中心に置かれるものだと考えられています。 今回の記事ではこのIE手法における「作業測定」「工数管理」について詳しく解説します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

昨年(2023年)の12月1日に青森県八戸市尻内町の東北自動車道八戸線 (八戸自動車道)で、走行中の大型トラックから左側の後輪タイヤ2本が外れて 道路脇で作業をしていた男性にぶつかりました。この事故でその男性が死亡し、 さらに一緒に作業をしていた別の人も負傷しました。 また、この事故の前日の11月30日には、島根県の国道においても大型トラックから 脱落したタイヤが歩行者に衝突し、当該歩行者が重傷を負う事故も発生しておりました。 このような相次ぐ車輪の脱落事故の発生を受け、国土交通省は12月4日、全国の 運送会社に対しタイヤを固定するナットが緩んでいないかなど一斉点検するよう 緊急の指示を出す事態となりました。 トラックのような大型車両の車輪は大きく重いため、走行中に脱輪すれば、重大事故に つながる危険性は極めて高いことは言うまでもありません。そのため、緊急の対応が 必要であり、世の中の関心が集まるのも当然と考えられます。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

かつ大品輸送に関しては3つの法律「道路運送車両法(国土交通省：運輸局)」、 「道路法(国土交通省：道路局)」、「道路交通法(警察庁)」により、 各々事業の健全性と安全性を担保するためにその諸元が規制されています。 しかし、近年の「規制緩和」において、許可条件値(規制値)が一部緩和されて いるので現状を記載します。 なお、本記事の緩和状況に関しては、2023年12月までの確認分としています。 今後、更に緩和が進むことも考えられ、逐次確認が必要です。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

当社のブログは、2015年5月　当時の社長の投稿で「日通総研ニュース レター・ろじたす」としてスタートしました。 そのブログの中で、「先日、元プロ野球選手がやっている居酒屋へ立ち寄りました。 いつものように、まずはビールから。手にしたジョッキに「バットは振らなきゃ、 ヒットは生まれない」と刷り込んでありました。私どもはバットを振りますが、 読者の皆さまにとってはヒット性の記事がなかなか見当たらないかもしれません。 少し辛抱して読んでいただけますでしょうか。たまには、芯を食ったような打球が 飛ぶかもしれません。どうかお付き合いください。」と述べていました。 今まで、何本のヒットがでたのか私には、わかりませんが、私も、先達の精神を 引き継ぎ、「書き物は、とても苦手」ですが、時々、ブログを書く決心をいたしました。 今回は、自己紹介と昭和の終わり時代の航空貨物業界について、忘れかけていた記憶を 思いだしてみました。暫くの時間、お付き合いをいただけましたら幸いです。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

国土交通省航空局では、総務省の承認を得て実施する一般統計として、 (1)「航空旅客動態調査」、(2)「国際航空旅客動態調査」、(3)「航空貨物 動態調査」、(4)「国際航空貨物動態調査」の4つの統計調査を実施しています。 このうち(3)と(4)については、これまで当社が継続的に受託・実施してきました。 (3)は日本国内発着の国内航空輸送貨物、(4)は日本発着の輸出入航空貨物を対象に しています(日本で積み替えられる中継貨物は含みません)。 本稿では(4)「国際航空貨物動態調査」について、まずこれまでの調査実施状況や 調査の特長・意義、他の航空貨物輸送関連統計との違いを明らかにします。 次に、直近の令和4年度・2年度調査結果から、コロナ禍への対応として活発に 運航された「旅客機貨物便」の利用動向についてみることにします。 最後に、2024年度(令和6年度)に実施予定の次回調査結果において予想される 変化について付言します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

当社では2023年12月26日に、当社が年4回定期的に発行している「経済と 貨物輸送の見通し」の最新版として、「2023・2024年度の経済と貨物輸送の 見通し」(概要)を公表しました。 今回の見通しでは、2024年度の貨物輸送量の対前年伸び率(予測値)を初公表。 また、2023年度については、下期(23年10月～24年3月)の実績がまだ確定して いないため、あわせて2023年度の予測値も見直し・改訂しています。 2023年末公表の見通しでは「概要」として予測値・総括表のみを掲載していますが、 コメントや参考図表を掲載したフルバージョン(全文版)も、完成次第公表する予定です。 本稿ではまず、外貿コンテナ(海運)および国際航空(航空)輸送量の見通しについて、 2023年度予測値の前回見通し(23年10月)からの修正幅や7-9月期実績値との誤差、 対コロナ前(2019年度)増減率の推移を整理します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

本ブログでは、より実践的なアプローチ(相関関係・重回帰分析等)を取り入れ、 Python・統計学の学習を進めていきたいと思います。 pandasのread.csv()から読み込んだデータセットより、変数間の相関関係を ヒートマップで出力いたします。 相関係数の値は、-1から1までの範囲を取ることができ、1に近いほど強い正の相関、 -1に近いほど強い負の相関、0に近いほど相関が弱いことを示します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

物流におけるデータ分析アプローチは、在庫管理、ルート最適化、需要予測など さまざまな側面で求められます。しかし、その実現にはデータから得られる洞察が 欠かせません。 この記事では、Pythonというプログラミング言語を使った物流データの統計分析に 焦点を当て、データ分析が物流業界での意思決定と改善にどのように役に立つかを 見ていきます。 具体的には、python上の機能であるPandasやNumPyなどのPythonライブラリを 活用したデータ処理、そして統計分析の具体例を、実データを用いたケーススタディを 通じて解説します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

今回は運送編(2)として、やはり運送では欠かせない企業間輸送の観点で、 バンコク近郊の工業団地から見る物流事情と大型トラックについて述べたい と思います。 タイの2011年の大洪水により、それまで工業団地の中心であったバンコク北部の アユタヤ～パトゥムタニエリア(バンコクから45分～1時間半)までの被害が甚大で、 工業団地自体を南部のEECエリアであるチョンブリ県(バンコクから1時間～2時間) に移転する企業が増加しました。 船で運ばれて来た貨物は、北部地域へはバンコク港を利用して運送していましたが、 南部ではそもそも海が近く、レムチャバン港を利用できることもあり、EECエリアが 急速に発展して行きました。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

物流の2024年問題では、日本の物流従事者の労働時間の制限が始まり、 様々な変革を求められています。先進国では自動化等を進める動きも活発ですが、 発展途上国においてはどうでしょうか。 日本では人口減少が続いていて、歯止めがかからない状況で、このまま何もしなければ 日本全体の労働力は落ちることが目に見えています。既にインバウンドや外国人労働者に 頼る部分が大きく、多様性を認め合い、併せて自動化・省人化を取り入れていくことが 必要です。 一方で、人口が増えている国での物流従事者の働き方は日本と同じように変革の時なのか、 これまでと変わらない流れなのか知りたいところです。今回は筆者が以前に4年間駐在 していた、日系企業が数多く進出しているタイ王国の物流事情、特に運送(輸送)について 述べたいと思います。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

人、物、資本、サービスの移動がEU内で自由になることで、物流業に大きな 影響がもたらされました。特にユーロ導入により、リードタイムや配送費用を 考慮した最適地を設定できるようになりました。 欧州の大手物流企業は、それまで各国の最適地にそれぞれ自社所有の配送センターを 配置していましたが、ユーロ導入後は複数の国々を一つのマーケットとして、 顧客の要望に沿った柔軟な体制をとるために、自社所有の配送センター施設を 物流不動産事業者、しばしば自社グループ内の不動産会社などに一旦売却し、そこを 顧客との契約期間と同じ条件で再リースするようになりました。 これにより、顧客が配送拠点の移転を要望した際には、比較的容易に別の場所に 移転できるように対応しました。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

日本人にとっては「外国に行く」ことを、「海外に行く」と言ってもまったく 違和感はありませんが、欧州大陸では海を越えなくとも陸続きで外国に行けます。 今の日本では決して経験のできない陸路の国境越えは、飛行機や船でいつ超えたのか わからない越境と異なり、もっとリアルに「ここからは別の国」という感覚です。 英国は島国なので、日本人と同様に海外旅行と外国旅行は同義ですが、陸の国境を 有するドイツであれば、明確に言い分けします。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 　詳しくは、お気軽にお問い合わせください。