東計電算 の製品・サービス一覧

『WEB建設コネクト』は、工期が比較的短い工事を中心に施工している 建設業様・土木業様向けWeb型業務管理システムです。 当システムはWebシステムのため、全ての社員が利用可能です。 現場管理者が現場で入力した伝票はリアルタイムで原価へと反映されますので、 月次処理を待たずに、原価状況を把握する事が可能です。 【特長】 ■発注状況をリアルタイムで確認が可能 ■コスト意識を強化し原価低減をご支援 ■掲示板やスケジュールなどの情報共有機能を表示する簡易ポータル機能を標準装備 ■売上基準は完成基準、進行基準および物販などの納品基準に対応 ■請負金額の変更増減や実行予算の変更は履歴情報を残す事が可能 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

◆◇ウェブ リフォーム ステーション◇◆ 住宅・リフォーム業様と共に開発構築を行い、日々の業務運用効率を向上 １人あたりの物件担当数が向上し、利益率のＵＰを達成。 簡単に行える情報分析機能により、弱点を駆逐。 製造から運用まで東計電算にて一貫管理。 システム管理の手間が掛からない「クラウド型システム」 【特長】 ■徹底した個人情報漏洩対策管理・アクセス監視、ログ管理、認証管理 ■安心の設備・監視対策・地震対策、非常電源確保、監視体制 ■安心のサポート体制・ヘルプデスクサービス(電話・FAX・メール　等) ※詳しくはお問い合わせ・カタログのダウンロードをお願い致します！

『Web Active Construct』は、貴社の業務における情報管理・情報スピードを 促進し、柔軟に拡張可能な工事原価管理システムです。 当管理システムは、業務に合ったシステムをご提案することが可能です。 また、実運用に即したシステム構築を行います。 さらに、Internet回線での運用が可能で、現場では専用線を引くことなく システム活用ができます。 【特長】 ■工事原価管理と物販管理が1つのシステムで可能！ ■現場から経営判断までリアルタイムに一元管理を実現 ■現場業務効率化 ■本部集約場所を選ばない ■どこからでも処理が可能 ■リアルな情報管理と情報共有 ■ワークフローによる内部統制の強化 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

■クラウド管理システム【WebReformStation】 顧客の登録から工事が完了した後のアフターフォローといった、住宅リフォーム会社の業務フローに対応した業務管理システムです。 ーーーーーーーーーー リフォーム会社は月間の商談件数が非常に多く、1 件 1 件の粗利率や商談内容を管理するとなると非常に大きなコスト（作業）が掛かってしまいます。 WebReformStation はそんなリフォーム会社様のお悩みを解決するために開発されたシステムです。 ーーーーーーーーーー ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

■統合顧客管理システム お客様の大切な情報を簡単に安全に一元管理することができます。 顧客データの徹底管理は勿論のこと、データ分析やDM、ハガキの送付にも活用することができます。 ーーーーーーーーーー お客様数が多くなるにつれて、Excelや紙で顧客情報を管理すると対応の遅れや情報紛失のリスクが生じてしまいます。管理工数も掛かる為、業務効率が悪くなるリスクも。そんな顧客管理のお悩みを解決するべく開発されたシステムが統合顧客管理システムとなっております。 ーーーーーーーーーー ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

建設業で物販も行っている企業様、卸業・流通業で建設工事も請け負っている企業様向けの工事原価＋物品管理が利用できる基幹システムです。 親会社との商品マスタ連携、取引先とのEDI、工事と物品管理のデータを一元管理し、貴社業務に合わせたシステム構築を行うことが可能です。

企業様ごとの承認ルールに沿った電子承認を実現致します。上長が確認を行うことで不正防止することが可能になり、内部統制、コンプライアンス強化します。また、金額による承認分岐、低粗利、実行予算以上の発注時の承認等を、貴社業務ルール及び紙での捺印ルールに合わせたワークフロー運用を行うことが可能です。

物件の登録から原価積算・見積作成・受注・実行予算・発注とデータ連携して登録できるため、1回入力したデータをフル活用致します。

工事物販両方で共通した在庫管理が可能となります。倉庫単位で実在庫・予定在庫の確認が可能となります。今後の出荷予定数に合わせ在庫の発注を可能といたします。 標準の在庫評価方法は先入先出法となります。オプションにて総平均や移動平均法での管理も可能です。

工事案件の売上計上方法は標準機能にて工事完成基準・進行基準・出来高基準の3パターンに対応しております。オプションにて新収益認識基準の原価回収基準にも対応しております。 物販案件の売上計上方法は標準機能にて売仕入同時計上となります。