土留部材引抜同時充填工法

基本情報

１、新規性 　仮設材にて土留めを行う場合、近接した民家や埋設物などに対する土留め杭（鋼矢板やH鋼杭など）引抜時の影響低減の決め手になる方法は無く、多くの現場で鋼矢板の残置がやむなく行われてきた。また原則として仮設材の残置が認められない堤防工事においては、薬液注入や地盤改良での対策が検討されることが多いが、構造上や費用面においての課題があり、特に有効な解決策が望まれていた ２、期待される効果 　多種多様な地盤条件や引抜機械の違いがある条件下においても、高度に周辺地盤の沈下抑制効果を発揮することが出来る。これまでの沈下計測結果に拠れば、引抜位置から２～３m離れた箇所においては、地盤の沈下は数ミリ程度であった ３、従来技術との比較等 残置に比べて、１０～３０％のコスト削減となる。（鋼矢板３型以上、リース期間６ケ月以内の場合）残置すると将来的な地中障害物となり、その際の追加コストは多額になる場合も多い。また残置ができない堤防工事などにおいては、従来技術は引抜前に薬液注入などで周辺地盤への影響抑止を図る必要があり、そのコストは本工法の４００％となる。（ＮＥＴＩＳ登録情報より）

価格帯

納期

用途／実績例

【施工実績】 ■260件を超える実績を重ねてきました。 １、適用条件 　土留め杭や縁切り杭としての鋼矢板や仮設桟橋のH杭で、引抜が可能であればすべて対処できる。鋼管矢板や既成杭の引抜時にも個別案件ごとに検討した上で適用可能。 ２、適用範囲　（特に力を発揮する条件） １）住宅密集地での鋼矢板土留めが必要な上下水道工事、河川堤防下に仮設構台や土留めが必要な橋台や橋脚を構築する道路工事、河川堤防やため池堤防に二重締切土留めが必要な樋門工事などでのニーズが特に多い。 ２）幹線道路などにおいて橋脚や水路などを構築する場合は土留めが必要な場合も多く、供用道路の通行車両や通行人への安全性の確保、供用道路面下の重要な埋設物への影響防止が必要であり、本工法の適用が有効となる。 ３）近接施工や堤防全般においての土留め工事、仮設桟橋工事において、広く適用される。 ４）近年、自然由来も含めた土壌汚染対策工事が実施されているが、汚染物質除去や浄化後に、隣接地からの汚染物質の移動防止のため、遮蔽壁の機能を持つ本工法の採用実績が増えている。

詳細情報

• 

  土留部材引抜同時充填工法ー工法概要 ・近接施工ー確実な沈下抑制,・土壌汚染対策ー引抜き後も遮水壁,堤防施工ー水みちをつくらない

• 

  土留部材引抜同時充填工法ー施工方法 専用の充填管から特殊充填材を引抜により発生した空隙に充填します。

• 

  土留部材引抜同時充填工法ープラント プラントは、４トントラックベースで組みますので、機動性に優れ、施工展開がスムーズに行え、狭い場所での施工も可能となりました。

• 

  土留部材引抜同時充填工法ー対策費用 事業損失のリスク評価と対策費用 １、標準仕様ー確実な沈下抑制タイプ 　　　　2,500円から5,000円/ｍ※ ２、特別仕様ー大きな沈下を抑制するタイプ 　　　　1,500円から2,500円/ｍ※ 　（※地盤条件や施工規模により変動します）

• 

  土留部材引抜同時充填工法ー近接施工 ・近接施工ー確実な沈下抑制

• 

  土留部材引抜同時充填工法ー堤防施工 堤防施工ー水みちをつくらない

• 

  土留部材引抜同時充填工法ー土壌汚染対策 土壌汚染対策ー引抜き後も遮水壁