長尺搬入可能！優れた可とう性！地震・腐食・紫外線に強い！工期短縮・コスト削減も可能！MESCOの高密度ポリエチレン管
ポリエチレン管は長期信頼性や耐震性等のメリットから上下水道等を中心に普及し、今後もマーケットシェアの拡大が期待できます！ 【MESCOパイプ（高密度ポリエチレン管）の特長】 ○長尺管での搬入により、工事の省力化と工期短縮が可能となり高いコストパフォーマンスを発揮 ○複合構造にすることにより、高内圧での使用も可能 ○可とう性に優れており、地震に強く、曲げながら地形に沿った施工が可能 ○耐候性に優れており、橋梁添架などの露出配管におすすめ ○呼び径1,500φまでの大口径管の品揃え！農業用水や雨水排水などの用途にも対応可能 【MESCOの継手システム】 ■EF継手工法 簡単に確実に接続が可能/短時間で安定した融着品質/狭いスペースでも施工可能 ■自動バット融着工法 大口径バット融着も対応可能（呼び径W1500までの国内実績有）・熱融着により一体化し、信頼性の高い施工が可能 総合カタログをご要望の方は、下記より「総合カタログ希望」と入力の上ご連絡ください。
この製品へのお問い合わせ
基本情報
数々の特殊工事で蓄積された豊富な知識と経験。 開発から工事まで担う「総合提案力」であなたの街のライフラインを支えます！ お近くの営業所へお気軽にお問い合わせください。 札幌 営業所 011-232-8031 仙台 営業所 022-227-5146 東京 営業所 03-5610-7850 名古屋営業所 052-731-0371 北陸 出張所 0776-43-9282 大阪 営業所 06-6387-6510 広島 営業所 082-262-2230 福岡 営業所 092-843-7729 【認証・特許】 ●公益財団法人 日本下水道新技術機構 建設技術審査証明書 ●財団法人 日本消防設備安全センター 消火設備認定証 認定番号PL-022号 【検査工場登録】 ●社団法人日本水道協会 登録番号 第S-43号 ※対象パイプ・呼び径はお問い合わせください。
価格情報
*****
納期
用途／実績例
50年以上にわたり多様なニーズに対応する事で培われた信頼と実績 また豊富なラインアップにより、用途や使用条件にあった好適の製品を提供し、皆様のご要望にお応え致します！ ■上水道（導水管・送水管・配水管・給水管） ■下水・農漁業集落排水・汚泥・汚水・排水・中水 ■農業用水 ■海水取水管・放流管 ■エアー配管・高圧送水配管 ■薬液・スラリー輸送・汚泥圧送・工場配管 ■食品工場のプロセス・ユーティリティ配管 ■凍結・結露防止管 ■トンネル消火設備配管 ■離島への送水配管 ■湖底・河川横断送水管 ■海底・湖底・河川取水管 ■海底・湖底・河川横断汚水輸送管 ■海底・湖底・お堀浄化用放流管 ■高圧送水配管 ■消火栓配管 ■温泉配管・温水配管・給湯配管 ■冷暖房用配管 ■余廃熱利用配管
カタログ（34）
カタログをまとめてダウンロード
『パイプニュース Vol.164』
『パイプニュース Vol.163』
『パイプニュース Vol.162』
『パイプニュース Vol.161』
『パイプニュース Vol.160』
『パイプニュース Vol.159』
『パイプニュース Vol.158』
『パイプニュース Vol.157』
『パイプニュース Vol.156』
『パイプニュース Vol.155』
『パイプニュース Vol.154』
『パイプニュース Vol.153』
『パイプニュース Vol.152』
『パイプニュース Vol.151』
『パイプニュース Vol.150』
『パイプニュース Vol.149』
『パイプニュース Vol.148』
『パイプニュース Vol.144』
『パイプニュース Vol.147』
『パイプニュース Vol.146』
『パイプニュース Vol.145』
『パイプニュース Vol.143』
『パイプニュース Vol.142』
『パイプニュース Vol.141』
『パイプニュース Vol.140』
『パイプニュース Vol.139』
『パイプニュース Vol.138』
『パイプニュース Vol.165』
この製品に関するニュース（1）
企業情報
MESCO（三井金属エンジニアリング株式会社）はエンジニアリング会社として、各種産業プラントのプランニング段階からプロジェクト・マネージメント、操業指導さらにメンテナンスに至るまで一貫して手掛けるとともに、その技術を活かし素材事業、パイプ事業でも工事と製品開発を行っています。 また海外プラント建設でも多くの実績があり、エンジニアリング・パイプ・素材の3つの事業で培った総合力を活かし、お客様のニーズにお応えします。 1969年よりポリエチレン複合パイプを主体とした配管システムの企画・設計・製造・施工を行うパイプ事業部と、1982年より遮音材や放射線等の遮蔽材を扱う素材営業部が、2012年6月に統合し「パイプ・素材事業部」となりました。 統合によるシナジー効果を最大限に発揮し、お客様に信頼される事業部として日々邁進しております。
