日本住環境の企業情報

2025年4月から始まる住宅の省エネ基準適合義務化。しかし、2024年1月以降に建築確認を受けた住宅で省エネ基準に満たない場合は、減税の対象外となってしまいます。「まだ対策できていない」「基準を満たすだけで快適な住宅なのか不安」といった住宅事業者様は是非ご参加下さい。 【第1部】省エネ基準適合義務化に備える（省エネ計算や現場での断熱施工のポイント） 住宅保証機構株式会社　首都圏第一営業所、技術管理課 担当 2024年以降の住宅ローン減税改正の概要や省エネ基準改正の具体的な対応策および断熱材の施工のポイントや注意点などについて説明。(※まもりすまい保険利用物件向けサービスについての内容もございます。) 【第2部】断熱性能を発揮する為の気密・防湿ポイント 日本住環境株式会社　釣本 篤司 氏 営業職時代に培った年間100件の気密測定研修や現場研修の経験を活かし、工務店に施工指導を行っている。YouTubeチャンネル「イエのサプリ」にて解説なども行っている。

【東海地方の工務店、設計事務所、商社、問屋向けリアルセミナー】 【第1部】住まいの未来を支える断熱等級6と樹脂窓！なぜ今、その組み合わせが必要なのか？ YKK AP株式会社　近藤 大介氏 【第2部】高気密住宅のニーズが急増！実物件からポイントや対策を説明 日本住環境株式会社　釣本 篤司氏

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