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皆様のエネルギー脱炭素をお手伝い！お客様のニーズに合わせたものをご提案
当社では2種類のクレジット(J－クレジット・ボランタリークレジット)を 適用した「ミライフカーボンニュートラルLPガス」を取り扱っております。 J-クレジットとは、省エネ設備の導入や再エネの活用等による温室効果ガスの 排出量削減をクレジットとして国が認証するクレジット制度です。 ボランタリークレジットとは、温室効果ガスの排出量削減をクレジットとして 民間機関が認証するクレジット制度です。 【二種のクレジット】 ■J-クレジット ■ボランタリークレジット ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。 ※CO2排出量無料診断も実施しております。「CO2排出量無料診断希望」とご記載の上、お気軽にお問い合わせください。
11カーボンニュートラルLPガス導入事例 20.6t→0tへ削減
茨城県にある飲食店の給湯・調理に使用しているLPガスを「ミライフカーボンニュートラル LP ガス」に切り替え導入した事例をご紹介いたします。 年間使用量：2,977㎥ 年間CO₂排出量（LPガス使用に起因する）：20.6t こちらの飲食店では、給湯・調理用に年間2,452㎥のLPガスをご使用いただいておりました。 導入のキッカケはご来店頂くお客様によいイメージを与えられ、ブランディングにつながると感じたため、でした。 今回の導入で年間CO₂排出量を20.6t→実質０ｔへ削減することに成功いたしました。 脱炭素ブランディングは、企業が環境問題、特に地球温暖化対策としてCO2排出量削減に取り組む姿勢をアピールし、それをブランドイメージとして確立することです。 具体的には、再生可能エネルギーの利用、省エネルギー設備の導入、サプライチェーン全体のCO2排出量削減など、様々な取り組みが考えられます。 現在使用している設備をそのままに使用エネルギーを切り替えることも脱炭素への一歩です。
12カーボンニュートラルLPガス導入事例 43.3t→0tへ削減
神奈川県にある有料老人ホームの調理・給湯に使用しているLPガスを「ミライフカーボンニュートラル LP ガス」に切り替え導入した事例をご紹介いたします。 年間使用量：6,244㎥ 年間CO₂排出量（LPガス使用に起因する）：43.3t こちらの有料老人ホームでは、給湯・調理用に年間6,244㎥のLPガスをご使用いただいておりました。 導入のキッカケはSDGsへの取組は掲げているが、具体的な取組みが出来ていない中でLPガスをカーボンニュートラルLPガスに変えることでも実施できると知ったため、でした。 今回の導入で年間CO₂排出量を20.6t→実質０ｔへ削減することに成功いたしました。 脱炭素ブランディングは、企業が環境問題、特に地球温暖化対策としてCO2排出量削減に取り組む姿勢をアピールし、それをブランドイメージとして確立することです。 具体的には、再生可能エネルギーの利用、省エネルギー設備の導入、サプライチェーン全体のCO2排出量削減など、様々な取り組みが考えられます。 現在使用している設備をそのままに使用エネルギーを切り替えることも脱炭素への一歩です。
カーボンニュートラルに関する導入事例をコラムでご紹介！～道の駅での導入事例～
茨城県にある道の駅（行政）の給湯・空調に使用しているLPガスを「ミライフカーボンニュートラル LP ガス」に切り替え導入した事例をご紹介いたします。 年間使用量：4,589㎥ 年間CO₂排出量（LPガス使用に起因する）：31.7t こちらの道の駅では、給湯・空調用に年間4,589㎥のLPガスをご使用いただいておりました。 導入の決め手は脱炭素への取り組みしたいと考えていた中で、設備の工事や新しい機器を購入せずとも導入できることを知ったため、でした。 今回の導入で年間CO₂排出量を31.7ｔ→実質０ｔへ削減することに成功いたしました。 ミライフカーボンニュートラルLPガスの導入は、脱炭素経営の第一歩として現実的かつ即効性のある施策です。 環境配慮と供給の安定性を両立できるこのエネルギーは、持続可能な企業活動において強力な選択肢となるでしょう。 脱炭素の波に乗り遅れず、LPガスを使いながら環境対応できる道が開かれつつあるのです。 今こそ、ミライフカーボンニュートラルLPガスの導入を検討し、自社の脱炭素戦略を一歩前進させてみませんか？
カーボンニュートラルに関する情報をコラムでご紹介！「コンプライアンスクレジット」と「ボランタリークレジット」って何が違うの？
カーボンニュートラルを目指す企業が注目するのが「カーボンクレジット」ではないでしょうか？このクレジット、大きく分けて「コンプライアンスクレジット」（jクレジット等）と「ボランタリークレジット」の2種類があります。 まず、「ボランタリークレジット」は企業の自主的な取り組みに活用されるもので、森林保全や再エネ導入等世界各地のプロジェクトから生まれたものです。国際的な基準で発行がされ、ブランド価値向上や、グローバル企業との取引にも有効です。 一方、国内での信頼性を重視するなら「コンプライアンスクレジット」です。こちらは日本国が運営する制度で、再エネや省エネによるCO₂の削減・吸収量をクレジット化します。 企業規模や業種、事業内容によって最適な方法が異なります。企業の目的や状況を考慮して慎重に検討し、自社に最適な「カーボンニュートラル戦略」を策定することが重要です。 ミライフでは温対法などＣＯ₂削減量や排出量の報告にご利用いただける「コンプライアンスクレジット」、自主的な温室効果ガスにご利用いただける「ボランタリークレジット」の二種類をご用意し、お客様のエネルギー脱炭素化を実現するためのご提案を致します。
