ZEB対応型の大容量･コンパクトな産業用蓄電システム〈BLP〉

基本情報

■大容量の産業用蓄電システム ・蓄電池と太陽光発電のソリューション 定格出力30kW／蓄電容量73.7kWhの大容量なので 災害時の長引く停電にも安心。 電池筐体･パワーコンディショナー一体型のコンパクトサイズ。 非常時の電力確保と日常的な自家消費の両立を実現。 ■コストパフォーマンスの高さ ・国内同等製品比較で約2/3〜1/2の価格を実現 （1kWhあたりの単価） ■レジリエンスZEB実証事業で定められる蓄電システムの動作に対応 産業用蓄電システム〈BLP〉は、 レジリエンスZEB実証事業で定められる 蓄電システムの動作に対応しており、 環境と危機管理を一体に捉えたプランニング、 効率の良い設備運用・ZEBに向けたエネルギーソリューションの実現に コネックスシステムズの産業用蓄電池〈BLP〉が貢献します。

価格帯

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用途／実績例

■蓄電池導入で再エネ設備を最適に運用することで平時の脱炭素化の取り組みが可能 脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギーが必要です。しかし発電出力が天候に左右されるなど、不安定な電源の安定供給には、再エネの電気を貯めておく必要があります。その際、大容量の蓄電池は欠かすことができません。国の脱炭素政策の中でも、再エネ設備と蓄電池を組み合わせた活用を支援する姿勢が明確になっています。 ■これからの蓄電池は環境に優しく、災害に強く 地球温暖化が加速する今、オフィスや施設での省エネの強化が求められています。「環境に優しく、災害に強い」を両立するには、再生可能エネルギーと蓄電池の導入は必須といえます。太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで自然エネルギー電源を有効活用。CO2削減に寄与し、創エネでエネルギー消費量を大幅に削減。さらに、災害時に停電が生じた場合は余剰電力を使い「エネルギーの自立的な確保」が可能になり、BCP対策として緊急時に備えることができます。ESG投資対策やCSR活動への積極的な取り組みにつながり、蓄電池の導入で省エネ対策やBCP対策にプラスαの価値を付け加えることができます。

詳細情報

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  ●電気代が節約できる 産業用蓄電池は太陽光発電などの再エネ機器との連携で、省エネ効果が飛躍的に高まります。料金が安い時間帯（主に深夜）に蓄電池へ充電。料金が高い時間帯は、充電した蓄電池から電気を使用すれば、電気代を節約できます。

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  ●自家消費型でコスト削減 売電単価は年々下落しており、売電するよりも発電した電気を「自家消費」に優先的に回すことで、電力会社から買う電気の量を減らすことができます。電気代を削減、安く運用していけばトータルで見れば節約になります。

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  ●災害時の停電対策 停電して電気の供給が止まっても、蓄電池に蓄えておいた電気があれば、電気を使い続けることができるので、BCP（事業継続計画）対策として緊急時に備えることができます。蓄電池と太陽光発電の連携で、長引く停電に対応が可能です。

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  ●クリーンエネルギーの活用 太陽光発電との連系でCO2の削減。環境に配慮しながら企業の価値を向上。蓄電池の導入は企業の省エネ対策として非常に効果的です。太陽光発電と組み合わせて、創エネでエネルギー消費量を大幅に削減。再生可能エネルギーで「つくった電気」を自社で消費する「自家消費」が可能になります。

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  ●三相電源機器のバックアップが可能 企業オフィスを始め、工場、マンション、病院などでは業務用の大型電気機器を多く使用しています。それらの電気製品は動力電源を利用して稼働するため三相で電気を送ります。産業用蓄電システム『BLP』は出力30kWで三相電源に電気を供給できるため、大型エアコン、業務用冷蔵庫、エレベーター、工作機械、大型モーター、ポンプなどを動かすことが可能です。

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  ●地域の防災力強化対策の一環として（ナショナル･レジリエンス） 学校（廃校）・公民館・道の駅など、 災害時における住民の避難場所や防災拠点として注目されています。 蓄電池を防災拠点へ設置することにより、地域の防災力強化が図れます。

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  ●省エネ対策 工場や倉庫では、製造ライン・冷凍および冷蔵機器・汚水用ポンプ・ 業務用冷蔵庫や産業用ポンプをバックアップすることが可能です。 企業の省エネ対策として非常に効果的です。 ピークカット電力設定が可能なので電気料金の削減に貢献、 スケジュール設定で、発電電力を時間帯別に充放電することで ピークシフト効果も得られます。

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  ●蓄電池導入で再エネ設備を最適に運用することで 平時の脱炭素化の取り組みが可能 脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギーが必要です。しかし発電出力が天候に左右されるなど、不安定な電源の安定供給には、再エネの電気を貯めておく必要があります。その際、大容量の蓄電池は欠かすことができません。国の脱炭素政策の中でも、再エネと蓄電池を組み合わせた活用法を支援しようという姿勢が明確になっており、2050年までのカーボンニュートラル実現に向けた動きが加速している中、蓄電池の導入は脱炭素化の取り組みに貢献します。

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  ●つくった電気は「売る」から「使う」へ 再生可能エネルギーの導入促進など、環境に配慮した取り組みが求められています。また、太陽光発電の売電価格は下落しており、つくった電気を売るよりも上手に使って電気代を削減（自家消費型）した方がお得になるケースが増えています。蓄電池を導入することで、つくった電気を自社で消費する「自家消費」が可能に。平常時はピークカット／ピークシフトによる消費電力の負荷平準化を図り、電力コストの削減や環境負荷の低減対策をすることができます。