【お客様事例】におぢや震災ミュージアム そなえ館様の「“教育”と“体験”を組み合わせた震災伝承」を掲載しました

リアルな地震体験が防災学習の価値を高める

【概要】 ■目的：震災伝承、防災学習支援 ■カテゴリ：地震動シミュレーター ■関連商品：地震ザブトン ■提供範囲：地震体験装置一式 【背景と課題】 おぢや震災ミュージアムそなえ館は、2004年10月23日に発生した新潟県中越大震災の被害や教訓を後世に伝える防災学習施設です。 施設では、開館当初より「地震ザブトン」を展示。 来館者に向け、実際の観測記録を基に再現した地震体験を提供しています。 【提供システム】 実際の観測記録を基に、水平2方向の地震動をリアルに再現できる可搬型地震動シミュレーター「地震ザブトン」を提供。 【導入後の効果】 ■語り部講話やグループワークによる「教育」と地震ザブトンによる「体験」を組み合わせた防災学習体験プログラムを提供。 ■リアルな地震体験を通じて、新潟県中越大震災の背景を深く理解することができる。 ■県内／県外の小中学生、自主防災組織、町内会、地域防災リーダーが施設を訪問、防災学習プログラムを受講している。

• その他

「地震の揺れや被害の違いを伝えることは難しい」を解決！

「地震ザブトン」は、地震観測装置メーカーである白山工業が大学との共同研究によって生み出した室内専用の超小型地震動シミュレーターです。 2011年の製品化以来、他にはマネできないリアルな横揺れと、室内被害映像を見ながらの同期体験で、防災だけでなく、住宅・マンション販売の現場でも大活躍しています。 【主な特長】 ・激震から長周期まで多様な地震動を再現 ・同期映像で揺れをリアルに体感 ・多様な体験モード ・設置の容易さ ・揺れと被害の関係性 ※詳細は以下の関連リンクからご確認いただくか、お問い合わせください。

• その他
• VR/AR

地震と防災の基本を知り、地震の瞬間を体験することで、被害を想像できるようになります！

地震防災研修サービスは、リアルな地震体験装置「地震ザブトン」と防災士によるレクチャーを組み合わせた出張サービスです。 全国のBCP研修、防災訓練、防災イベントに出張します。 【特長】 ■防災士によるレクチャー ■リアルな地震体験 ■豊富な体験モード ※詳細は以下の関連リンクからご確認いただくか、お問い合わせください。

• その他商業建築・サービス施設設備

ジューテンダー（コンクリートセンサー）の生産・販売・保守サービスは、2025年1月に終了し、今後製造元による保守・保証が受けられなくなりました。 （曙ブレーキ社 ホームページより）後継として、PERI JAPANが責任をもって担当させていただきます。 今回、新規にPERI InSiteをご購入いただける"既存ジューテンダーユーザー様"に『下取りキャンペーン』をご提案いたします。ジューテンダーの後継機をお探しでしたら、是非お問合せください。 期間： 2025年10月～12月末 まで 条件： ・下取り（ジューテンダーの引き渡しをいただきます。破損の有無、状態は問いません。） ・弊社製品（親機Hub x1台 + 子機Node x4台）を新規にご購入 特典： 以下内容品を特価価格でのご購入が可能です。 ・振動デバイス（5m）300本 ・機器用ケース＆システム用ケース ・充電器 ・温度センサー1巻 　更に ・クラウド使用料が実質1年分（無料） ・初回現場設置費用（無料） ・ご購入から1年間のユーザーサポート（無料） ペリー・ジャパン株式会社

日本で製作されたLIXILのアルミ型材に、ドイツシューコー社から届く精密なパーツを組み合わせ、両者の色調と質感を完全に一致させる——日本の繊細さとドイツの合理が響き合う、稀有なものづくりです。

どの企業にも求められ、対応しているはずの勤怠管理。 「やっているかどうか？」ではなく 「できているかどうか？」と言われると、不安に思う担当者もいらっしゃるのではないでしょうか。 タイムカードで打刻させているけど、残業計算が不安。 Excelに入力させているけど、法令対応の面ではどうなの？ 有休管理は紙で行っているけど、ダブルチェックの余裕もない。 従業員の退職が続いているけど、これって過重労働のせい・・・？ いろいろな勤怠管理方法のメリット・デメリットや 勤怠管理において大切なことを「基本のキ」からおさらいしてみませんか。

展示会でも大好評のホールドワン 省施工吊りバンド「SST」がついに発売！ 仮保持からボルトの締め付けまで爆速で完了！ ■製品特長 ▶早い！ ・配管を押し上げて仮保持 ・ボルトを締めるだけ ▶確実！安心！ ボルトを締めると先端がでて樹脂部材が開くので、施工完了を目視で確認できる

契約業務で大きなコストとなる印紙税…。印紙税は電子契約に切り替えることでコストを削減できます。電子契約で使用する契約書のPDFファイルは、印紙税法上の課税文書に該当しません。そのため、電子契約に切り替えることで印紙自体が不要になります。 ◆印紙税を気にせず締結する「電子契約」 電子契約にした場合、印紙税はかかりません。 電子契約では電子証明書による電子署名や認定事業者タイムスタンプによって、「本人性」「非改ざん性」が証明できます。 ＊電子署名：メールアドレス・身分証・登記簿や履歴事項全部証明書などで本人性を担保 ＊認定事業者タイムスタンプ：書類がその時・その状態で「存在していた」ことを証明し「改ざんされていないこと」がわかる ◆電子契約サービスのご相談はpaperlogicに！ 「paperlogic 電子契約」は電子契約・文書管理に特化したクラウドサービスです。 見積書や請求書の管理だけでなく、立会人型 (認印相当) ／当事者型 (実印相当) を使った電子契約にもお使いいただけます。 また、DXのためのコンサルティングプランもございますのでお気軽にお問い合わせください。