超軽量＆長寿命！チタン製鋳造器具『DTi』カタログを更新いたしました！

「ＤＴｉ」とは当社が開発したアルミ溶湯の耐浸食性に優れ、長寿命と軽量化を両面で実現したチタン製特殊表面処理の鋳造器具です。

「軽量、ノーメンテ、長寿命！」 アルミ鋳造における大きな課題の一つである、溶損による短寿命の鋳造用器具類。そこで当社はアルミ溶湯の耐浸食性に優れ、長寿命と軽量化を実現したチタン製の溶湯器具類「DTｉ」シリーズを開発しました。 【効果】 ■使用寿命の飛躍的向上 鉄製ノロ掬いが週に１回のメンテナンスをして3カ月で溶損するところ、DTiは1年以上ノーメンテナンス、で溶損無しで使用できました。 ■酸化皮膜やノロ剥離性に優れる 酸化皮膜やノロは軽く叩きつけるだけでツルンと落ちます。 ■チタンだから軽量！作業負荷の軽減や働き方改革としても効果有り。 ■注湯量の安定化による鋳造不良率の低減 【ラインナップ】 ■ＤＴiカス取り φ130～φ245の規格あり。任意の形状、サイズで対応いたします。 ■ＤＴi柄杓（湯くみ） 5kg用の実績あり。1kg～各サイズ製作可能です。 ■ＤＴi湯面検知ピン 交換頻度が減少します。φ15～任意のサイズで対応可能です。 ■ＤＴiラドル 現在開発中です。いましばらくお待ちください。問い合わせは多数いただいております。

• その他

■ 受賞作品「OPELAIII Cx」の評価ポイント 世界68の国・地域から集まった約10,000件の応募デザインの中から、129名のデザイン専門家による厳正な審査が行われました。 弊社の「OPELAIII Cx」は、以下の3つの柱において高い評価をいただき、受賞に至りました。 革新的なイノベーション： 既存の概念にとらわれない新しいアプローチにより、[ウェアラブル無影灯]を実現しました。 徹底した使いやすさ： 徹底したユーザー視点に基づき、直感的かつストレスのない優れた操作性を追求しました。 人間工学（エルゴノミクス）を追求したデザイン： 素材の選定からプロダクトデザインの細部に至るまで、過酷な現場に立つ世界中の医師の健康と快適さを第一に考えました。身体的負担を軽減し、パフォーマンスを最大化させるためのエルゴノミクスを徹底しています。 受賞作品の詳細は、iF公式デザインポータルサイトhttps://ifdesign.com/en/winner-ranking/project/opelaiii-cx/739885 にて公開されています。

パーティションメーカーのアイピック株式会社が、建築基準法における不燃材料の定義と、オフィス内装におけるその重要性を解説いたします。 防火材料は火災時の安全性に応じて不燃・準不燃・難燃の3段階に分類されます。アイピックでは、建物の規模や用途によって使用が義務付けられる「内装制限」がに対応する、高い防火性能を証明する不燃認定を受けたアルミパーテーションを取り扱っております。 適切な素材の選定は、従業員の生命を守るだけでなく、企業の資産保護や事業継続計画（BCP）の観点からも極めて重要です。法規制の遵守とデザイン性を両立させた安全な空間づくりをご提案いたします。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ オフィスからトイレブースまで、内装間仕切りの設計施工は、パーティション専門メーカーのアイピックにお任せ下さい！ 「ライブオフィス＆ショールーム見学のご予約を承っております。」 東京都千代田区岩本町3-8-16NMF神田岩本町ビル6F お問い合わせはフリーダイアル 0120-020-720 (平日10:00～17:00)までお気軽に！

JECA FAIR 2026 第74回電設工業展に出展いたします。 期間：５月２７日・２８日・２９日 会場：東京ビックサイト　東１・２・３・８ホール ぜひ御来場のほど宜しくお願いいたします。

白山工業株式会社（本社：東京都府中市、代表取締役社長：吉田稔 https://www.hakusan.co.jp/）と株式会社JR東日本建築設計（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：伊藤喜彦 https://www.jred.co.jp/）にて共同開発したJRE被災度判定支援システムGragramが、 2026年3月28日にグランドオープンするTAKANAWA GATEWAY CITYおよび、まちびらきとなるOIMACHI TRACKSの全棟に導入されました。 詳しくは以下のリンク資料をご覧ください。

弊社は2026年3月27日付で、興和株式会社からの株式譲渡により、株式会社SmartHR の完全子会社となりましたのでお知らせいたします。 本件は、株式会社SmartHRが有する強固な経営資源とネットワークを最大限に活用し、弊社のサービス提供体制をより安定的かつ高度なものへと進化させるための前向きな決断でございます。 なお、株主変更後におきましても、弊社の事業内容、商号、およびサービス提供体制に変更はございません。これまで以上に、皆様のご期待に沿えるよう役職員一丸となって邁進する所存です。 本件の詳細につきましては、SmartHR社プレスリリースも併せてご参照ください。 今後とも変わらぬご指導ご鞭撻を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。