1～9 件を表示 ／ 全 9 件
矢野経済研究所のカーボンニュートラル事業テーマ20に関するレポートです。
パリ協定、SDGsの採択やESG投資の拡大によって、まさに今、企業は気候変動への適切な対応が求められている。低/脱炭素化の大きなうねりの中にはいくつものビジネスチャンスが潜んでいるが、それに気づき、取り組みをスタートさせている企業はまだ多くない。そこで、“カーボンニュートラル”という視点で未来を見据え、ビジネスを構想するという新しい切り口をここに示し、新事業・開発テーマを探る。 調査期間：2018年6月～2018年7月 発刊日：2018/10/16 体裁：A4 / 23頁 定価：10,000円(税別)
矢野経済研究所の UXデザインの普及実態とインパクトに関するレポートです。
調査目的：IT人材に対し、UX（User Experience）がどの程度浸透しているか調査し、UXデザインの普及実態とITサービス市場へのインパクトを推定する。 調査方法：平成29年特定サービス産業実態調査（経済産業省）によれば、ソフトウェア業、情報処理・提供サービス業・インターネット附随サービス業の市場規模は18.6兆円、従事者は974,554人となっている。本調査では、IT人材がUXを踏まえて取組んだ業務の割合をWebアンケート調査で明らかにし、その貢献度を金額へと換算した。従事者のサンプリングにあたり、IPA「IT人材白書2018」で示される9区分で割付を行った。また、9区分に属する人員数と給与額の差を考慮し、それぞれ重みづけを行い推計している。 Webアンケート調査概要：サンプルサイズ858件 Webアンケート実施期間：2018年8月～2018年8月 発刊日：2018/11/14 体裁：A4 / 23頁 定価：50,000円(税別)
矢野経済研究所のワークスタイル変革ソリューション市場に関するマーケットレポートです。
2019年4月には「働き方改革法」の適用が開始された。法改正により、時間外労働の上限規制や有給休暇の取得義務化と罰則規定が設けられた。これまで働き方改革は、大手先進企業が先に立って取り組んできたが、今後は中小企業を含むあらゆる企業で取組みが求められるようになった。また、SI事業者を中心として、勤務形態・会議・ビジネスコミュニケーション・文書管理メンタルヘルスケアなど、多様な側面から企業改革を狙う「ワークスタイル変革ソリューション」を銘打った各種サービスが提供されている。 ■ポイント ●業界別動向と特徴的な取り組みを掲載 【対象業種】製造業、金融・保険業、接客業（小売業・宿泊業・飲食業）、不動産業、建設・土木業、運輸・倉庫・物流業、情報通信業、公共インフラ、教育業、医療・介護行 ●職種別動向と特徴的な取り組みを掲載 【対象職種】財務・経理、人事・総務、営業・営業事務、広報・宣伝・マーケティング、購買・調達、研究・設計・開発、情報システム、法務 ●先進的なユーザー企業60法人・団体の事例を調査 発刊日：2019/09/27 体裁：A4 / 216頁 定価：180,000円(税別)
矢野経済研究所の保険代理店のInsurTechに関するマーケットレポートです。
本レポートは、矢野経済研究所と中国・衆安グループのZAテクジャパンによる共同研究を通じて、日中での保険代理店を巡るビジネスおよびInsurTechの事業動向について比較することで、両国の事業者にとって更なる事業成長の可能性、方向性を探ることを目的としている。 本調査にあたっては、保険代理店におけるInsurTechに関する取組み状況について、日本市場は当社において、中国市場はZAテクジャパンにおいて各々調査を実施した。また、中国については、保険会社の動向についても調査、その動向を記載している。 ■ポイント ●日中の保険代理店についてビジネス面、IT活用面の観点から比較を実施 ●日本および中国の保険代理店やプラットフォーマー、スタートアップの事業動向を比較 ●保険販売における日中のInsurTech活用に係る実態把握が可能 発刊日：2021/10/27 体裁：A4 / 190頁 価格（税込）：198,000円（本体価格：180,000円）
矢野経済研究所の創薬における探索資源の変遷とオープンイノベーションに関するレポートです。
エキスパートシリーズは、社外マイスターの方が執筆した、新たな切り口によるオリジナルレポートです。 本レポートは、弊社社外マイスターである京地成和氏（客員研究員）がとりまとめました。 ＜調査主旨＞ 最近の新薬はバイオ関連品が多くなってきており、大学や研究機関、あるいはベンチャー企業が発見した開発シード化合物（デベロップメント・シード）を製薬企業が協業して開発するモデルやオープンイノベーションというアプローチで独自創薬技術を有する産学官の各プレイヤーが提携し、新薬創製を目指すビジネスモデルも多くなってきている。疾患ターゲット分子の発見、創薬シード化合物を獲得する探索技術及び開発モデルは近年様変わりしつつある。更に、人工知能の活用により疾患ターゲット及び創薬シーズ発見の確率向上により、開発期間短縮および開発費用逓減さえも期待されている。 本稿では、創薬における探索資源の変遷とオープンイノベーションにつき、最近の話題も含めて解説し、創薬活動あるいは医薬品ビジネスへの提言をしたためた。 発刊日：2018/01/16 体裁：A4 / 42頁 定価：40,000円(税別)
矢野経済研究所のデータサイエンティスト市場に関するマーケットレポートです。
本レポートでは、前回レポートと比較して、育成や活用に加えて、採用（新卒／中途）にもカバー範囲を広げる形で調査を行いました。データサイエンティストが足りないと言われる中で、如何に採用し、育て、レベルを上げていくのかは、現在喫緊の課題となっており、IT事業者のみならず、ユーザー企業においても重要度の高い課題として認識が広がってきております。 今回は、大手IT事業者やユーザー企業に加えて、EBPM（自治体版データドリブン経営）に力を入れている先進的な自治体の3者に取材をさせて頂き、各立場からデータサイエンティストをどのように定義し、位置づけ、どのように採用し、そしてどのように育成していくのか、各プレイヤーの取組みを取材しました。 多くの試行錯誤を重ねられ、ある種の現実解を見出されたプレイヤーのノウハウが詰まっております。ご購入された方々にとって、自社の取組みに直接的にお役に立つ有益な情報になりますことを願っております。 発刊日：2023/07/12 体裁：A4 / 194頁 価格（税込）：220,000円（本体価格：200,000円）
矢野経済研究所の世界MaaS関連企業の次世代戦略市場に関するマーケットレポートです。
これまでUber、Lyft、グラブ、DiDiといった海外のサービス事業者がリードしてきたMaaS市場だったがここにきて世界の地域ごとに新しい動きが見られるようになってきた。それはOEMの生き残りをかけた戦いであり、ITベンダのポスト・スマホ戦略であり各国政府や自治体による未来をかけてのモビリティ＆スマートシティ戦略でもある。本調査レポートでは37社の次世代投資戦略、提携戦略、ビジネスモデル戦略、実証実験などを丹念に洗う事で、個別企業の動きばかりでなく、全世界規模でのMaaS産業の新潮流をより具体的に把握していく。新潮流とは「自動運転L4，L5シェアEV」シフトであり、「マルチモーダル」シフトであり、「自動車製造・販売業→MaaS事業」シフトである。これらの新潮流が今、モビリティサービス産業という新たな市場を創出しつつある。また、2030年に新車の10～20%に達するといわれる自動運転・EVよりも早く、2030年には国内だけで6兆円に成長するMaaS市場という大波を乗りこなすための戦略立案の一助になるものと確信している。 発刊日：2019/08/30 体裁：A4/276頁 定価：180,000円(税別)
矢野経済研究所の注目の人材関連市場 ＜シニア・女性向けサービス編＞に関するビジネスレポートです。
国内の少子高齢化や労働力人口の減少に伴い就業場面におけるシニア人材や女性の活躍が重要視されている。高年齢者雇用安定法や女性活躍推進法等の改正により事業者におけるシニア人材・女性の活躍推進が求められる中働き手側においてもアクティブシニアの増加や共働き世帯の増加等就業意欲の高まりが見受けられる。当レポートではそうした状況下で企業と働き手双方からニーズが高まっているシニア人材・女性の雇用（就業）を支援する人材サービスに焦点を当て当該市場の市場規模、市場動向、今後の展望、課題について考察を行った。 ■ポイント ・シニア・女性向け人材サービス市場規模 2019～2021年度、2022年度（見込）を掲載 ・シニア向け人材サービス－シニア向け人材派遣業、シニア向け人材紹介業、シニア向け再就職支援サービス、シニア向け求人情報サービス 女性向け人材サービス－女性向け人材派遣業、女性向け人材紹介業、女性向け求人情報サービス－の市場規模、市場動向を解説 ・有力事業者17社の詳細情報を掲載 発刊日：2022/06/28 体裁：A4 / 128頁 価格（税込）：165,000円（本体価格：150,000円）
矢野経済研究所のデジタルビジネスイノベーター（新規事業立ち上げ人材に関する育成および推進体制）に関するマーケットレポートです。
DXなどを背景として多くの企業が既存事業の強化や新規事業の立上げに向けて取組みを加速させる一方、既存事業部では営業や開発など各種スペシャリスト集団であり、かつ目の前の予算達成を第一優先とするなかにおいては、取組みが難しいと想定される。そうしたなかで、どのようにデジタルビジネスイノベータ―を外部からの採用を含めた確保や、育成を進めているのかなどについて分析することを目的とする。 ■ポイント ◆ デジタルビジネスイノベータ―（新規事業立ち上げ人材）の育成や推進体制を調査 ◆ 取材などを基に、新規事業の立上げに係る体制の拡充に向けたフェーズを明確化 ◆ デジタルビジネスイノベータ―の採用に関する各社のスタンスについても調査 発刊日：2023/12/7 体裁：A4 / 67頁 価格（税込）：165,000円（本体価格：150,000円）
