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当資料は、当社が新たに開発した地盤復旧技術についてご紹介しています。 「地盤復旧技術の必要性と課題」をはじめ、「技術開発の概要」や 「開発した地盤復旧技術の内容」などを掲載。 当技術は、地盤復旧に関する諸課題を解決するとともに、埋戻し材料が 天然土であり水も電気も使う必要がないため、全地球的な課題となっている 脱炭素化や省資源化にも貢献できる「持続可能な開発」に適しています。 【掲載内容】 ■地盤復旧技術の必要性と課題 ■技術開発の概要 ■開発した地盤復旧技術の内容 ■地盤復旧工事の施工方法 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
当資料では、液状化の責任所在についてご紹介しております。 液状化の歴史をはじめ、液状化のメカニズムや液状化の予測、 液状化対策計画などを掲載。 平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震は、震源地から遠く離れた首都圏で 液状化による被害が多発しました。液状化が大きな問題として取り上げられる ようになったのは、首都圏で発生したからこそかも知れません。 詳細については、資料をご覧ください。 【掲載内容(一部)】 ■液状化の歴史 ■液状化のメカニズム ■液状化の発生地 ■液状化の再発 ■液状化被害 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
当資料は、SST工法による液状化対策をご紹介しています。 液状化に関する研究と対策技術の開発は歴史も浅く、1964年の新潟地震で 発生した液状化による建築物の転倒から国家レベルの研究が始まりました。 3.11東北地方太平洋沖地震での液状化被害から得られた数多くの情報を 実績値に置き換える事で「費用対効果」を考慮した液状化対策工法が 選択できると考え、SST工法による液状化対策方法を紹介すると共に本資料を 作成しました。 【掲載内容(一部)】 ■はじめに ■液状化現象 ■液状化の起因 ■液状化による問題点 ■液状化の恐れがある土層 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
SST工法は、「土粒子間の空隙と水を排除して密度と強度を高める」ことを基本原理としており、一般的な地中攪拌方式ではなく、掘削して地上に排出した土に固化材とさらに砂も加えることによって「異なる径の粒子を混合」し、その改良土を新たに開発したオーガにより「強い力で圧縮して締固め」ながら掘削孔に充填し、固化材の針状結晶体で土粒子間を結合させて強固なコラムを構築する技術です。 地上で目視確認しながら施工するため、均一で連続した高い品質が確保できるとともに、鉛直方向だけでなく水平方向にも強力に締固めができるようになったことから、設計基準強度2,400kN/m2という高い強度と支持力を発揮するコラムを築造することができ、さらに周辺地盤も強力に締固められることにより、地盤全体の支持力を大きく向上させることができます。その結果、コラムの本数等を減らすことができ、また、残土がほとんど発生せず、大型の施工機械や水も電気も使用しないため、現場での適用性や施工性が格段に良くなってコストが安くなります。さらに、締固めによってすぐにかなりの強度が発現されるため、固化材の養生期間がほとんど必要なく工期も短縮できます。