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1台での導入から社内LAN、クラウドまで幅広く対応！設備工事業の導入事例をご紹介
『どっと原価シリーズ』は、小規模企業から中小・中堅企業まで幅広く ご利用いただける原価管理システムです。 工事部門から経理部、経営者まで、全社的な情報一元化により、 業務効率アップと的確な経営判断をサポート。 当社のホームページでは、案件収支をシームレスに財務会計と連動した 安積電気通信興業株式会社様の事例や、Excel管理からの脱却と原価の 早期把握・業務ミスの改善と効率化を実現した株式会社K設備工業様の 事例など、様々な設備工事業の導入事例をご紹介しています。 是非ご覧ください。 【導入先企業（抜粋）】 ■北陸綜合ビル管理株式会社 ■安積電気通信興業株式会社 ■T電気株式会社 ■S電設 ■A産業株式会社 ※詳しくは関連リンクよりお気軽にお問い合わせ下さい。
利益の見える化を実現！ミスなくいつでも簡単に集計が行えるようになった導入事例
誠勝建設株式会社様では、管理するために作成してきたExcel帳票は、 入力ミスが多く、工事単位から経営全体までの見える化が出来ない 状況でした。 そこで、原価管理と会計システムとの連携により一気通貫の管理が行える 『どっと原価NEO』を導入。 その結果、Excel帳票をパッケージソフトに置き換えることで、ミスなく いつでも簡単に集計が行えるようになり、実行予算を社員全員で確認でき、 かつ原価入力することで、利益の見える化が図れるようになりました。 【課題】 ■Excel帳票は入力ミスが多く、工事単位から経営全体までの 見える化が出来ない状況 ■若手社員のモチベーションアップを図りたい ■入出庫管理や現場へ資材を貸し出した際の原価管理などが煩雑 ※詳しくは関連リンクよりお気軽にお問い合わせ下さい。
リアルタイムに案件別の情報を把握！安全性と継続性を担保できるシステムの導入事例
東京カートグラフィック株式会社様では、既存システムがかなり古い設計で 作られていた為、安全性と継続性に課題がありました。 そこで、年度毎の切り替え作業の必要がなく、既存の業務フローに可能な限り 対応できる『どっと原価NEO』を導入。 導入後は、既存の業務フローや当社様式の伝票や帳票類を変更する必要が無く、 リアルタイムな案件別の情報や、期間指定したデータ集計もできるので、社内の 従業員がデータの可視化をし易くなりました。 【課題】 ■安全性と継続性に課題があった ■年度切替の際にデータが損なわれることがあった ■蓄積データの活用が不十分なうえ期間指定集計も出来なかった ※詳しくは関連リンクよりお気軽にお問い合わせ下さい。
2023年10月～請求書の様式に新しい要件を追加！チェックリストなどを掲載！
"インボイス制度（適格請求書等保存方式）"は、要件を満たす請求書への変更が 必要で、要件を満たすことができないと、仕入税額控除の適用を受けることが できません。 当資料では、「インボイス制度の概要まとめ」「インボイス制度での必要な 準備」などを掲載。 ぜひ、ダウンロードしてご覧ください。 【掲載内容】 ＜STEP1：インボイスどう変わる？変更のポイントまとめ＞ ■消費税の基本的な仕組みをおさらい ■インボイス制度（適格請求書等保存方式）とは ＜STEP2：インボイス制度の対応 必要な準備とは？＞ ■準備できていますか？チェックリスト ・制度の理解 ・発行の準備 ・受領の準備 ※詳しくは関連リンクよりお気軽にお問い合わせ下さい。
機能説明や使い方サポートも充実！無料＆手軽に使い方を学べます
建設ドットウェブでは、どっと原価シリーズユーザーの方へ向けて 「オンラインサロン」を開催しています。 この記事では、オンラインサロンの概要や実際の オンラインサロンの様子などをご紹介します。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.どっと原価シリーズ オンラインサロンに参加するメリット 2.オンラインサロン 開催レポート 3.オンラインサロン 担当者へのインタビュー！ 4.どっと原価シリーズのサポート体制 ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
人件費との違いとは！法的な要件や労働環境の変化にも適切に対応
建設業のみなさんは、原価管理上の労務費をどのように扱っておられるでしょうか。 建設業において、労務費の適切な管理は、企業の成長と競争力を左右する 重要な要素です。また、原価管理の要素のひとつである労務費を固定費として 考えること(＝限界利益管理)で、シンプルな利益管理が可能となります。 本記事では、労務費管理の重要性と効果的な手法について説明します。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容(一部)】 1.労務費とは 2.労務費管理のメリット 3.労務費管理におけるポイント 4.労務費の算出方法 5.連携製品の活用 ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
工事の実行予算作成の目的のご案内。エクセルでの実行予算作成管理のポイントをコラム記事にてご紹介致します。
建設業における実行予算管理は、工事の効率的な運営と成功のために不可欠です。 ある程度経験のある現場監督であれば、肌感覚で利益を出すよう コントロールできますが、確実とはいえません。今は材料費や労務費 などのコストが右肩上がりとなっており、感覚だけに任せるのは大変危険です。 実行予算を作成し、適切な予算配分とコスト管理を行うことで、 資金を適切に利用でき、無駄な費用を削減できます。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.実行予算作成の目的 2.実行予算管理の課題と対策 3.実行予算管理の始め方 4.エクセルでできる！実行予算作成の具体例 5.まとめ：実行予算作成～管理のポイント ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
中小設備業の業務を簡素化して利益率を上げるために生まれました！
こうじやさん EXシリーズ『二の丸EXv2』は、基本のシステムとメイン オプションの組み合わせで利用し、更にサブオプションを利用することで 自社の運用に合った形にするシステムです。 工事の見える化が実現でき、一度入力した情報は様々な処理で活用可能。 見積・会計・給与・顧客管理などのソフトとの連携も可能で、会社全体の 総合システムを構築することができます。 【システム構成(一部)】 ■基本 ・物件管理 ・工事登録 ・原価登録 ■メインオプション ・請求入金 ※詳しくはPDFをダウンロードしていただくか、お気軽にお問い合わせください。
工事原価をしっかり管理することができるようになった事例をご紹介！
株式会社泉山設備様に、当社で取り扱っている「拾い武者」、「本丸」、 「二の丸」を導入いただいた事例をご紹介いたします。 同社では、エクセルで工事台帳を作成していたが詳細の管理は不十分という 課題がありました。また、請求作成時は原価を把握するのに時間がかかり 苦労していました。 導入後は、工事原価をしっかり管理することができるようになりました。 また、受注時に注文が来ない物件が多くありましたが、工事番号を管理する ことにより請求漏れがなくなりました。 【事例概要(一部)】 ■業種：設備工事 ■社員数：14人 ■売上額：25、000万円 ■ライセンス数：拾い武者 2本・本丸 3本・二の丸 3本 ■オプション：請求・発注・支払 ※詳しくはPDFをダウンロードしていただくか、お気軽にお問い合わせください。
赤字経営からの脱却をめざす経営者に向けて利益率を劇的に改善するための課題と対策を解説！
資材価格や燃料などの物価高騰や人手不足が深刻化する中、設備業の 皆様にとっても利益率の低下は大きな課題となっています。 本記事では、見積作成段階で利益を確保できていない、資材調達コストの 増加、人手不足や過重労働による生産性低下、価格競争の激化という 4つの課題と解決策を解説。 積算見積システム、工事原価管理システム、勤怠管理システム、 公共工事経費計算ツールなどのDXツール導入により、利益率の 改善を実現できます。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせください。
別々の工事原価SYS、販売管理SYSを統合による月次処理向上となった事例！
土木資材販売業のB社様にて、工事原価管理が必要な会社様向け統合システム 『Web Active Construct SALE』を導入した事例をご紹介します。 同社は、同じ基幹システムを10数年OSのバージョンアップやシステム改善で 継続して使用してきましたが、処理スピードが遅く、売上、仕入の情報更新が 月次処理後でないと把握できなかったため、今日の確定売上高が見れない状態。 導入後は、各物件から入力画面までの画面遷移を簡素化することで、工事Noが わからなくても各処理登録が行えるよう改善し、必要なタイミングで必要な 情報を把握できるよう改善しました。 【事例概要(一部)】 ■お悩み ・現時点での売上・仕入把握、日次業務処理スピード改善 ・月次処理が別々のシステムから集計し、計算していたため、締め処理が遅い ・情報システム処理時間の短縮 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
工事原価・物販管理を1システムで効率化
建設業界における原価管理では、工事のコストを正確に把握し、利益を最大化することが重要です。特に、物販を兼ねている企業や、卸業・流通業で建設工事も請け負う企業においては、工事原価と物品管理を連携させ、一元的に管理できるシステムが求められます。ActiveConstructは、これらの課題に対応し、工事と物品管理のデータを統合することで、業務効率化とコスト削減を実現します。 【活用シーン】 ・建設工事の原価管理 ・物販管理 ・親会社との商品マスタ連携 ・取引先とのEDI 【導入の効果】 ・原価の予算と実績のリアルタイム比較 ・業務の気づきをうながすアラート機能 ・業務に合わせた申請・承認ワークフロー ・インボイス対応
工事原価・物販管理を1システムで管理
土木業界の積算業務では、正確な原価計算と物品管理が不可欠です。特に、工事の規模が大きくなるほど、予算と実績の乖離を抑え、効率的な業務遂行が求められます。ActiveConstructは、工事原価と物品管理を一元管理することで、これらの課題を解決します。 【活用シーン】 ・積算業務における正確な原価計算 ・資材の発注・在庫管理 ・複数案件の同時管理 【導入の効果】 ・原価管理の精度向上 ・業務効率化 ・コスト削減 ・リアルタイムな情報共有
案件収支をシームレスに財務会計と連動！社内の決裁速度が大幅に上がった工事原価管理システム「どっと原価シリーズ」導入事例
安積電気通信興業株式会社様では、自社制作のシステムを使用していたが、 エンジニアに偏ったシステムとなっていたため、数字の管理があいまいで、 予算管理、承認フローもExcelベースとなっており処理の重複や見落としが 多いなどの課題がありました。 そこで、財務システムと連携でき、予算を含め数字の管理が柔軟に行える 『どっと原価NEO』を導入。 その結果、案件収支がシームレスに財務会計と連動するようになり、 社内の決裁速度が大幅に上がったうえ、データ出力も汎用性が高いので、 他のシステムとの連携も容易になりました。 【課題】 ■エンジニアに偏ったシステムとなっていたため数字の管理があいまい ■月次の数字の確定も翌月末にならないと確定せず迅速な意思決定が難しい ■予算管理、承認フローもExcelベースとなっており処理の重複や見落としが多い ※詳しくは関連リンクよりお気軽にお問い合わせ下さい。
帳簿や書類などを電子保存する際の要件が緩和！概要と対応のメリットをご紹介
電子帳簿保存法とは、これまでは紙での保存が義務付けられていた 税務関係の帳簿や書類を、電子データ保存可能とする法律です。 1998年に最初に施行され、これまでに5回改正されています。 2022年の改正では、帳簿や書類などを電子保存する際の要件が緩和されました。 電子帳簿保存法の概要から具体的な改正内容、 電子帳簿保存法に対応するメリットをご紹介します。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.電子帳簿保存法の適用時期(緩和時期) 2.電子帳簿保存法の制度の種類 3.電子保存の適用を受けるための要件 4.電子帳簿保存法に対応するメリット 5.まとめ ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
帳簿および区分記載請求書等の保存が必要！経理必見の対応方法まとめ
この記事では「税率ごとに区分した消費税額等」の端数処理 についてご説明します。 適格請求書の記載事項については、 「迫るインボイス制度！売手側と買手側の仕訳対応を解説」 で説明していますので合わせてご覧ください。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【特長】 1.適格請求書とは 2.「税率ごとに区分した消費税額等」の端数処理 3.複数の書類による対応 4.インボイス制度における経理担当者の対応 ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
残業時間の上限規制！どうしたら残業時間を抑制できるのかなどを解説
2024年から建設業にも適用される「時間外労働の上限規制」。 これまで業界特性から法適用が猶予されてきましたが、 いよいよ対応を検討しなくてはなりません。 対応を遅らせてしまうと厳しい罰則規定もある法適用です。 本記事では改正内容だけでなく、具体的な対応のポイントやそもそも どうしたら残業時間を抑制できるのかを確認していきましょう。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.原則、時間外労働は「月45時間」まで！ 2.そもそも就業時間が長いので不安 ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
資金繰りを安定させる！CCCの基本から算出方法や建設業においての活用を紹介
キャッシュコンバージョンサイクル(CCC)とは、企業が商品を仕入れて 利益に変換するまでの日数を計算した指標です。 企業が商品や原材料を仕入れることで発生した仕入債務を支払ってから、 その後の売上によって発生した売上債権が回収されるまでにかかる日数を 示す指標で、アメリカでは経営状態を示す指標のひとつとして浸透しています。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.CCCとはどんな指標？ 2.CCCの計算方法 3.キャッシュコンバージョンサイクル(CCC)の目安は？ 4.CCCを改善するには？ ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
今後、取引に大きな変化が生じる！課税事業者・免税事業者それぞれの注意点を解説
2023年10月1日からインボイス制度が始まります。 インボイス制度開始後、消費税額控除を受けるには、 適格請求書発行事業者登録が必要です。 適格請求書発行事業者の登録申請はいつでも行えますが、 2023年10月1日からインボイスを発行するためには、 2023年9月30日までに登録申請を済ませておく必要があります。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.課税事業者としての立場 2.免税事業者としての立場 ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
外注費は一般的に非常に重要なコスト要素！課題やポイントを解説
建設業では、外注業者を利用することが一般的です。 外注業者を活用することで、自社のコスト削減や専門的な技術の 取得などが可能となりますが、その一方で外注費の増大や品質管理 の課題などが生じることもあります。 この記事では、建設業における外注費の課題と 発注の際のポイントをまとめています。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.建設業における外注費とは 2.建設業における外注費の課題解決とは 3.工事原価管理システムの活用 ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
インボイス対応を楽にする！「どっと原価シリーズ」での対応方法とあわせてご案内
2023年10月よりインボイス制度が施行されます。 インボイス制度といえば、売り手側の請求書発行の対応を思い浮かべる方 が多いのではないでしょうか。 登録番号の取得、発行請求書のフォーマットの変更など、インボイス発行側 の準備が重要ですが、買手側、つまり請求書を受け取る側の企業の場合でも、 インボイス制度に向けた対応が必要です。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.インボイス発行側(売り手側)の対応機能 2.インボイス受領側(買い手側)の対応機能 3.その他のインボイス対応機能 ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
自社の経営状況を把握出来ていますか！建設業の会計処理が独特な理由～原価管理の重要性を解説したコラム記事です。
一般的に、建設業は工事原価管理が難しく、正確な利益管理が難しいと 言われています。 建設業ならではの勘定科目を用いた処理が必要なためです。 本記事では、原価管理に密接に関わっている「未成工事支出金」について 取り上げ、そもそもどのようなものなのか、把握していくためにはどのような 管理をしていくのが望ましいのかについて解説をしていきます。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【掲載内容】 1.なぜ建設業の会計処理は独特なのか 2.未成工事支出金とは 3.未成工事支出金の算出方法 4.未成工事支出金の計上タイミング 5.経理業務を効率化するために ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
建設業の2024年問題とは！時間外労働時間の上限により懸念される問題点などを解説
2024年問題とは、2024年4月1日以降、建設業の時間外労働時間を年360時間 に制限することにより生じる問題の総称です。 これまで建設業では、残業時間の上限規制の適用に猶予がありましたが、 2024年4月よりこの猶予が廃止されます。 労働時間を減らさなければならない中、原価の高騰に加えて人手不足が 懸念され、経済活動や生活にも幅広い影響が見込まれます。 続きは、関連リンクをご覧ください。 【特長】 1.働き方改革関連法の内容をおさらい 2.労基法改正(時間外労働時間の上限)とは 3.36協定の労使締結 4.時間外労働に対する割増賃金 5.時間外労働時間の上限により懸念される問題点 ※コラムの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
登録した勤怠情報をリアルタイムに反映！日報提出がラクになる機能のご紹介
当社で提供する原価管理システム『どっと原価3』へ追加できる オプションメニューの「＋Biz日報入力」についてご紹介いたします。 前日と同様の日報作成をする場合には、複写して手間を省略。 毎日の日報提出の作業の負担を軽減化します。 また、管理者の方は、担当者ごとに日報を検索・表示することができ、 工事ごとの日報の表示も可能です。 【特長】 ■直近1週間分の日報提出状況を表示し、提出漏れを防止 ■登録した勤怠情報を、リアルタイムに反映 ■前日の日報内容をそのまま複写 ■担当者ごとの日報を検索・表示できる ■直近1週間分の日報提出状況を表示 ■スマートフォンから日報提出が可能 ※詳しくは関連リンクをご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
お客様毎に見積書データを確認、作成、修正を行う時間が短縮できるようになった事例をご紹介！
株式会社冷熱厨房機器様に、当社が取り扱っている「本丸EX」および「二の丸EX」を 導入いただいた事例をご紹介いたします。 同社では表計算ソフトで見積書を作成していました。WindowsのPCが全盛を迎え、 業務を見直すことになり、工事原価管理システムを導入。サポートを担当していた 当社にご相談いただき、合わせて本丸を検討、導入することになりました。 導入後は、お客様毎に見積書データを確認、作成、修正を行う時間が短縮できる ようになりました。原価管理システムとのデータ連携ができるところも良かった とのお声をいただいております。 【事例概要(一部)】 ■導入前の課題 ・表計算ソフトで見積書を作成していた ■導入後の結果 ・お客様毎に見積書データを確認、作成、修正を行う時間が短縮できるようになった ・工数や工事人工の計算もお客様毎に設定できるので、見積り作成が簡単に行える ※詳しくはPDFをダウンロードしていただくか、お気軽にお問い合わせください。
改正の背景のおさらいから先進情報、デジタル技術を活用した効率的な対応策まで徹底解説！
令和6年から段階的に施行されている改正建設業法。労働環境の改善や取引の 適正化など、建設業界の持続可能な発展をめざす一方、令和7年中で施行される 改正内容では、建設業界の商習慣に影響する内容が含まれています。 本記事では、施行時期ごとの改正内容を整理し、5月時点の公式発表に基づいた 情報、先進情報を入手する方法について解説。 積算見積と工事原価管理のデジタル化など、改正建設業法対策に役立つ デジタル活用例も紹介しています。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせください。
